セキュリティエンジニアとは？仕事内容・年収・将来性について解説

近年、ビジネスにおいてITシステムの活用が一般的になり、多くの情報がデジタル化されています。企業はITシステム上にある多くの情報の不正利用を防がなければなりません。

不測の事態から守り、情報やシステムの安全性を確保する仕事として、セキュリティエンジニアという職業があります。しかし、セキュリティエンジニアがどのような職業で、どのようにすればなれるのか、知らないという方も多いでしょう。

本記事では、セキュリティエンジニアの仕事内容や年収、将来性、セキュリティエンジニアになる方法についてわかりやすく解説します。

セキュリティエンジニアの仕事内容とは

セキュリティエンジニアとは、ネットワークやサーバー、システムなどを外部のIT攻撃やシステム障害などから守り、安全性を担保しながら安定した運用を行うエンジニアです。情報セキュリティ対策に特化した業務を担当しています。

IT技術の進化やDX化の流れを受け、多くの企業では顧客の個人情報や従業員の情報、取引先の情報、社内の内部機密などの情報をデジタル管理しています。情報のデータ化によって利便性が向上し、業務の効率化や生産性の向上につながっている状況です。

一方で、データ化された情報は悪意のある攻撃から狙われやすくなります。サイバー攻撃やシステム障害によって、情報漏えいやシステム停止、サイトの改ざんなどがおこなわれると企業の社会的な信頼度は低下し、売上に悪影響を及ぼすことも多いといえるでしょう。

そのため、セキュリティエンジニアが必要となります。

開発・設計

セキュリティ部分のシステムの開発・設計をおこないます。ネットワーク、サーバー、アプリケーションソフト、システム運用など全てを網羅したうえで、脆弱性を洗い出す流れが一般的です。

セキュリティ要件やハードウェア、運用状況などプロジェクトごとに異なるため、いつでも対応できるように幅広い知識が必要です。

要件定義

情報セキュリティには要件定義が欠かせません。新しくシステムやアプリケーションソフトを開発する場合も要件定義をおこなうことになるでしょう。

企業のなかには、自社システムの要件定義を明確にしないまま運用しているケースも見られます。クライアントの情報セキュリティ対策をスムーズに進めるために、要件定義をおこなうのもセキュリティエンジニアの役割です。

既存システムの要件定義をおこなう場合は、顧客から運用状況やシステムについてのヒアリングをし、リスク分析をおこないます。システムの脆弱性の洗い出しやその対応策をまとめ、要件定義書を提出するのもセキュリティエンジニアの仕事です。要件定義書の提出とともに自社のセキュリティ製品やシステムの提案をすることもあります。

運用・保守

運用中のシステムやアプリケーションソフトを不正アクセスなどのサイバー攻撃から守り、安全に運用するのもセキュリティエンジニアの仕事です。適宜、システムのアップデートをおこないます。外部からの攻撃だけでなく、内部からの不正やシステム障害などにも対応しなければなりません。また、事故が起きた場合には適切な対応をおこないます。アクセスを未然に防げた場合でも、攻撃を検知した際は調査や対策が必要です。

セキュリティエンジニアとホワイトハッカーの違い

ホワイトハッカーはサイバー攻撃などから情報資産を守る仕事です。セキュリティ環境の脆弱性を診断し、必要に応じて改修します。また、外部からの攻撃だけでなく内部不正や情報漏えいに対する監視もおこないます。問題が発生した際は速やかに対応しなければなりません。

つまり、ホワイトハッカー業務はセキュリティエンジニアの仕事の一部分です。そのため、会社によってはセキュリティエンジニアとしてホワイトハッカー業務を担当するケースも見られます。

ただし、ホワイトハッカーの定義は明確に定まっておらず、セキュリティエンジニアと別にホワイトハッカーが在籍しているケースもあります。また、ホワイトハッカーはより高度なスキルや知識を要求されることもある点は知っておきましょう。

セキュリティエンジニアの環境と将来性

少子高齢化により、今後さらなるエンジニアの不足が懸念されています。IT化の進展は避けられず、情報セキュリティの重要性は高まり続けると想定されるでしょう。

悪意ある第三者からの攻撃を防ぐためには、日々情報を収集し、システムやネットワーク環境をアップデートしていかなければなりません。セキュリティエンジニアには高度な専門知識やスキルに加え、最新情報の把握が求められます。

セキュリティエンジニアの需要は高いものの、その需要に追いついていないのが現状です。そのため、セキュリティエンジニアは今後も売り手市場が続くと予想されます。

今後より必要となってくる職業の1つ

生産性の向上や業務効率化につなげようと、多くの企業でDX化が進んでいます。利便性向上やコスト面の観点からクラウドの利用も一般化しており、多くの情報がネットワーク上でデータ管理されている状況です。

そのため、サイバー攻撃によって次のような事態が起きる可能性があることから、セキュリティエンジニアが必要といえます。

• 顧客情報や企業の機密情報が漏えいした場合、企業の信用は失われる
• サイバー攻撃や内部問題などでシステムがダウンした場合は、業務に多大な悪影響が生じる
• システムやネットワークに問題が生じ、売上の大幅ダウンにつながる

場合によっては、企業の存続に大きな影響を与えることもあります。一方で、サイバー攻撃の技術力は日々進化しています。

このような状況下で情報セキュリティやシステムの安全性を守り、企業が安心して経営を継続するには、セキュリティエンジニアの存在が欠かせないでしょう。

自分のニーズに合わせてキャリアを選びやすい

セキュリティエンジニアの仕事の幅は広く、次のように多くの種類があります。

• クライアントのITシステムの現状を聞き取り、必要なセキュリティを企画・提案するコンサルタント業務
• ハードウェアやソフト・クラウドなどの脆弱性を見抜きセキュリティを考慮したシステム設計業務
• 稼働しているシステムやアプリを見守りインシデントが発生した際に速やかに対応する運用・保守業務
• システムの脆弱性を探し出すホワイトハッカー業務

設計・企画・運用まで一貫して担当するケースもありますが、「コンサルタント業務」「ホワイトハッカー業務」「保守・運用担当」「インフラ設計・実装業務」など、ひとつの工程のみを専門で担当するケースもあります。

セキュリティエンジニアで経験を積み知識をつけた人材であれば、サイバー攻撃の分析や報告、ソリューションの提案などをおこなう「セキュリティアナリスト」として活躍することも可能です。

幅広い業務があるため、自分に適したキャリアを選択しやすい点はセキュリティエンジニアの大きな強みといえるでしょう。

平均年収は高めとなっている

求人ボックスの統計データでは、セキュリティエンジニアの平均年収は約597万円と算出されています。平均年収と比較して高めの傾向です。全体の給与幅は352～1,051万円となっており、勤務先や経験年数、役職、スキルなどによって異なります。

システムエンジニア全体の平均年収は約556万円となっており、エンジニアのなかでみても平均年収は高めです。

セキュリティエンジニアに役立つ資格

セキュリティエンジニアとして働くために必須の資格はありません。しかし、資格を取得すると、専門知識の保有を客観的に証明できるため、就職・転職活動で有利になります。また、資格取得のために身に付けた知識は、日々の仕事でも役立ちます。

ここでは、セキュリティエンジニアにおすすめの資格を3つ見ていきましょう。

CompTIA Security+

CompTIA Security+は、サイバーセキュリティに関するスキルを習得したことを証明する国際的に知名度の高い資格です。試験ではシステム・ソフトウェア・ハードウェア・クラウドなど幅広いセキュリティスキルが問われます。

情報処理安全確保支援士資格

情報処理安全確保支援士資格は、サイバーセキュリティの専門家であることを証明する国家資格です。IPAが実施しています。

IPAが実施する試験には、1～4のスキルレベルが設定されています。情報処理安全確保支援士資格は最高レベルの「スキルレベル4」に設定されており、難易度の高い資格です。

CCNA Security

CCNA Securityは「CISCO技術者認定」の1つです。アメリカのネットワーク機器メーカー、シスコ社が主催している国際的に知名度の高い資格です。取得するとネットワークに関する基礎知識があることを証明できます。

セキュリティエンジニアに必要なスキル

セキュリティエンジニアにはシステム構築やセキュリティに関する専門知識をはじめ、さまざまなスキルが必要です。詳しく見ていきましょう。

最新技術も含めたセキュリティ構築の知識

セキュリティエンジニアとして働くためには、セキュリティ構築に関する幅広い知識が欠かせません。

複数のサイバー攻撃手法を仮定し、適切な対策を講じます。サイバー攻撃手法は日々進化しており、最新技術についても学び続けることが必要です。

ネットワーク、法律関連の知識

攻撃はネットワークを通じておこなわれます。そのため、ネットワークの基本的な仕組みを把握しておかなければなりません。加えて、ネットワークの脆弱性や攻撃手法などを知り、対策を立てる必要があります。

セキュリティエンジニアはさまざまな法律にも精通しておかなければなりません。たとえば、サイバーセキュリティに関する施策を推進するために作られた「サイバーセキュリティ基本法」、個人情報の適正な活用方法を知る「個人情報保護法」などの知識が必要です。

インシデントが発生した場合、法律に基づいた対応が求められることもあります。

経営に関する知識

システムのセキュリティが担保できない場合、企業経営に大きな打撃を与えるケースも少なくありません。セキュリティエンジニアは経営に関する知識を持ち、インシデントが発生した場合にどの程度の被害が及ぶのか把握しておくことが大切です。

クライアントの経営層に対して、セキュリティの重要性を説明する際にも役立ちます。

コミュニケーションスキル

セキュリティエンジニアは業務のなかで、クライアントに対してヒアリングや提案、状況説明などをおこないます。クライアントと直接のやり取りが多いのが特徴です。

クライアントがセキュリティやIT技術に関する専門知識を持ち合わせていないケースも多く見られます。そのようなクライアントとも適切にやり取りするためのコミュニケーションスキルも必要になります。

マネジメントスキル

セキュリティエンジニアは、1つのプロジェクトに対してチームを作って取り組むケースも見られます。

そのような場合、チームメンバーやスケジュール管理、成果物の品質管理など、さまざまな場面でマネジメントスキルが求められます。

セキュリティエンジニアになるには

将来性があり、さまざまなキャリアが選択できるセキュリティエンジニアになりたいと思っている人もいるでしょう。

セキュリティエンジニアになるためには主に2つのルートがあります。詳しく見ていきましょう。

他のエンジニアからのキャリアチェンジ

セキュリティエンジニアには豊富な経験や技術が必要になるため、未経験者が直接セキュリティエンジニアになるのは困難です。セキュリティ以外のエンジニアとして働き、ベースとなる経験を積み技術を習得してから、セキュリティエンジニアにキャリアチェンジする方法が一般的です。

まずはインフラエンジニアまたはその他のシステムエンジニアとして働きながらスキルを磨き、セキュリティエンジニアへキャリアチェンジしましょう。

大学・専門学校で学ぶ

大学や専門学校で必要な知識やスキルを習得後、セキュリティエンジニアとして働く方法もあります。

サイバー攻撃、情報漏えい、コンピュータウイルス、ハッキングなどからシステムを守る方法まで体系的に学習できます。基本知識から最新技術まで幅広い情報に触れることが可能です。

資格取得やインターンシップに力を入れている学校も多く、セキュリティエンジニアとして必要な多くの知識やスキルが習得できます。

将来セキュリティエンジニアとして活躍したい、即戦力になりたいという方は大学よりも専門学校がおすすめです。
大学は専門分野や一般教養など講義・座学を中心に学ぶのに対し、専門学校は目指す仕事に必要な知識や技術を実践的に学ぶからです。専門学校は業界で活躍できる専門特化したカリキュラムが用意されているため、就職に直結した学びができます。

大学との違いとして、専門学校は授業が専門的・実践的であるのに加えて、各業界での経験者や現役のプロが講師をしていたり、専門性の高い設備や機材が用意されていたりするなど、リアルな現場の仕事を想定した授業を行っているため、即戦力や応用力を培うことができます。業界のイマやトレンドなどが授業に反映されるため、就職後に活躍しやすい環境が整っているといえます。

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まとめ

セキュリティエンジニアは、企業や個人に関する大切な情報を守る仕事です。ネットワークやサーバー、システムなどを外部からの攻撃やシステム障害といったインシデントから守り、安定した運用をおこないます。

DX化が進み、多くの情報がデータ管理されている今、セキュリティエンジニアの需要は高まっており、今後も売り手市場が続くと予想されています。

セキュリティエンジニアには高度な専門知識やスキルが必要です。大学や専門学校で体系的に学んで必要な知識やスキルを習得し、セキュリティエンジニアを目指しましょう。

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